「家計の見直し」で効果が大きいのは、保険料や通信費などといった毎月同じ金額がでていく「固定費」です。
一度見直しに取り組むと、翌月から確実に支出が減り、その効果はずっと続きます。
今回は老後の準備を始める際の「生命保険の見直し」についてみていきます。
子どもが既に独立して教育費がかからなくなったのであれば高額な死亡保障は不要と考えます。
保険は、世帯主に万が一のことがあったときなど、家計が破綻するほどの大きな経済的リスクに備えるためのものです。
では、万一に対して、いくら備えたら安心でしょうか。
基本的には、遺族の生活や子どもの教育費などといった「万一のときに必要となるお金」から「万一のときの遺族の収入・貯蓄」を差し引いて、どのくらい補えばよいのかという「必要保障額」を算出します。
「必要保障額」を考えるときは、まずベースとなる公的な「遺族年金」、企業が支給する「死亡退職金や弔慰金」などをはじいて、それでも足りない部分を保険で補充するのがセオリーです。
が、そもそも万が一の時に頼れるのは保険だけではありません。
退職金や今までに築いた資産があれば、保険に入らなくてもリスクに備えられます。
会社員や公務員の夫が死亡すると、残された妻は「遺族厚生年金」を妻が死亡するまで受け取ることができます。
住宅ローンを借りていたら「団体信用生命保険」で残りのローンはなくなります。
歳を重ねると病気のリスクが高まってくるため、「医療保険」の加入を考える人も少なくありません。しかし公的な健康保険である「高額療養費制度」を使えば、どんなに医療費がかかっても負担を一定額までに抑えることができます。
長年支払い続ける保険料は住宅に次いで高い買い物といわれています。
不安にかられてやみくもに保険に入ることは、これから迎える長い老後に備えるための大切な資産を無駄に食いつぶしてしまうことにもつながりかねません。
老後の準備を始める際は、この機会にぜひ保険を棚卸しして、保障内容を見直し必要最小限の保険に絞り込む作業をしてみてはいかがでしょうか。